日本一人口が少ない鳥取県でも、新型コロナウィルスの影響によりリモートワークが拡大。現在鳥取に在住しているメンバーのリアルなリモートワーク生活をスライドにて公開しました。

スライドシェアURL：https://www.slideshare.net/ssuser5b7ba21/knit20200916-238499355

事業開発：吉井秀三のご紹介

大学卒業後、東京のIT・ネット関連の会社に就職し、20年間、会社員として働いていました。
創業から入って、SNS関連のサービス企画や、新規事業の立ち上げの仕事など、幅広く従事。更には、M&Aや子会社のマネジメントなどへも仕事の幅を広げることになり、 会社員時代の最後の仕事は、グループの拠点を移すため、永田町に6F建てのワーキングスペースの立ち上げを実施。
前職を退社後、2018年10月からは地元の鳥取に移住。現在はリモートで可能な仕事を中心として仕事を行う傍ら、副業で農業や地域コミュニティにも関わっています。

吉井が考える地方移住のメリット

・大自然の中で暮らせる環境
・農業とのリモートワークの両立
・会社からの急な呼び出しの回避
・家族と食事が出来ることによる日々の安心感
・地域コミュニティとの繋がり
　例）新型コロナウィルス発生前は、味噌作り、野菜収穫、音楽の演奏会、流しそうめん大会などを実施

移住先の鳥取でのライフスタイル

吉井が住んでいる鳥取県鳥取市鹿野町は、実家から車で30分程の田舎町。低コストで庭付き一軒家に暮らすことができます。 東京では、大崎(品川)で1DKで、15万円していましたが、今は3分の1以下で暮らすことができるようになっています。
鳥取は、食材が豊富なので、特に魚の種類が多いのと、東京に比べて、価格もかなり安いので色々な料理にチャレンジすることができます。料理は好きなので、外食ではなくほぼ自炊。
仕事に関しては、ニットの事業開発の仕事をはじめ、副業として、地元鳥取の仕事をいくつか頂いてます。これまで会社員時代に経験した業務内容だったり、スキルが活かせる仕事を中心に、事業開発支援の仕事が多いので、新規事業や、新規販路を見つけるような業務内容が多いですが、特に、鳥取では、新しい飲食店や、マッサージ店がオープンするときの企画や集客支援や、空き家をリノベーションした多目的空間の支援や、最近は地域のイベントのPR支援などしています。

地方でリモートワークを実現させるために必要なこと

仕事やプライベートに関わらず、何よりも、情報収集や、情報発信の時間は重要。移住して以来、地方にいるからと言って、東京との情報の差が出ないように、SNSや、ニュースを見たりする時間は増やして、情報収集するようにしています。
また、移住先では自分と同じように、東京のでフリーランスで活動している方々や、東京から頻繁に地方に来る人たちとの情報交換などを大事にしています。
移住する前は、あまりSNSなどで情報発信してなかったのですが、情報発信を気軽に少しでもできるように1年前にtwitterを再開しました。SNSを介してリモートワークで仕事をしている人や、リモートワーク中心の小規模の経営者とスムーズに繋がりやすいので、SNSはとても効果的なコミュニケーションツールの一つだと感じています。

今、地方移住を考えている人へのメッセージ

コロナによって、リモートワークでも仕事は難なく行うことが出来るということを多くの方が気付かれた昨今、地方移住を検討する人も増えましたし、僕自身、移住の相談に乗ることも多くなりました。
もちろん、地方移住は素晴らしいことばかりではないかもしれませんが、「いつか何かしたい」という気持ちは、体力がある若いうちに実行することをオススメします

9月9日（水）放送の山陰放送(BSS)「テレポート山陰」に出演

「鳥取県でも、今こそリモートワーク！」というテーマで、事業開発吉井の自宅に密着し、夫婦でテレワークをする様子や、オンライン会議をする様子が放送されました。仕事内容について、テレワーク化が急速に進む中で「クライアントに『文字だけで情報を提供すると冷たく感じて、社内の雰囲気が悪くなったりすることがある』との相談を受けることが増え、コミュニケーションのアドバイスすることが多くなった」とコメントしています。

また、オンラインで代表秋沢がインタビューを受け、リモートワークの課題について「人事制度・評価制度・コミュニケーションをオンラインで本当に円滑に取れるのか、マネジメントが上手くできるのかという事に関してはまだまだ課題が大きいので、社長も含めて上司の方々が部下を信じて任せていくという意識改革が重要」と語っています。

参考）地方移住ノウハウ

子育て世代が地方移住で成功するには？「失敗しない移住」の３つのポイント
https://kurashigoto.me/interview/post-11409/

報道関係者の皆様へ
現在、テレワークが普及する中で、吉井のように関東から地方へ移住する方も増えており、ニットでも地方移住やアドレスホッパー（特定の住居を持たずに生活する者）など、住む場所に柔軟なメンバーが多数おります。ぜひ取材くださいませ。

本件に関するお問い合わせ
株式会社ニット
広報担当：小澤
電話番号：050-5212-5574
メールアドレス：info@knit-inc.com

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